Welfare
福利厚生
- 福利厚生
- 【住宅手当・家賃補助】
社内規定により持ち家の場合10,000円、賃貸の場合家賃に応じて20,000～50,000円/月の補助。
【住宅取得手当】
オークス建設では、YASUNARIグループが販売を行う土地・住宅を購入した場合、購入金額等の条件によって、最大35,000円／月の住宅取得手当を支給しております。
若いうちに住宅を持ちたいという夢を現実にするための一助としてご利用ください。
【懇親会費補助】
各部署ごと、以下の行事について懇親会費を補助しております。（上限税込8,000円）／1人あたり）
•歓送迎会
•新年会
•忘年会
•花見会
•納涼会
【財形貯蓄制度】
社員のライフイベント（結婚、マイホーム、教育、老後など）で必要となる資金づくりのお手伝いの財形貯蓄を行っています。
給与から毎月一定額を天引きし、これを財形貯蓄取扱金融機関に払い込み、計画的なライフプランを支援する制度を用意しております。
【退職金制度】
中途退社や定年退職など、会社を離れてしまう場合には、年数に応じて、社内規定により退職金をお支払いします。
退職後も安心できる豊かな暮らしを応援します。（勤続3年以上より）
【リフレッシュ休暇＋金一封（永年勤続表彰）】
従業員の永年の功労を称え、さらなるやる気の向上を目的として、リフレッシュ休暇制度を用意しています。
勤続15年～40年まで、5年ごとに、休暇と金一封を支給します。
長年勤めたご自身と、サポートしてくれたご家族を労わるため、有効に活用してください。
【温泉つき保養所・研修所完備】
2015年9月に竣工した、大分県の湯布院温泉別荘地に建つ「風陽館」。
建築家・泉幸甫先生が設計した、YASUNARIグループの社員研修兼保養施設です。
最大12人が寝泊まりできる屋内には、全館空調のマッハシステムを完備、各部署ごとの研修と懇親会に最適な施設です。
【スマートフォンの貸与】
ほぼ全社員を対象に、1人1台、スマートフォンを貸与しています。通話し放題プランで契約しているため、規定を遵守していただく限りにおいて、私用での通話・データ通信も許可しています（通信上限をオーバーするなど、業務に差しさわりのあるほどデータ通信をすることは禁止しております）。そのため、個人用携帯を解約して1台持ち歩くだけの生活スタイルに切り替えた社員もたくさんいらっしゃいます。
【在宅ワークなど柔軟な働き方の導入】
2020年から2022年にかけて、新型コロナウィルス感染が拡大したことを受けて、社内では在宅ワークの必要性が急速に高まりました。現在は、感染症や台風など通勤が危険と判断される場合などに対応出来る在宅勤務体制を構築しています。
【資格支援制度】
以下の資格に対して、①取得時の受験料、②受験のための交通費、③教材費、④資格学校等の受講料などを、規定によりお支払いいたします。（上限30万円）
1級建築士、2級建築士、1級建築施工管理技士、2級建築施工管理技士、1級建設業経理士、2級建設業経理士、宅地建物取引士、インテリアコーディネーター、監理技術者資格及び講習、その他会社が必要と認めた資格
【社員旅行（2年に1度実施）】
2年に1回、全社員のアンケートを参考にしながら、社員旅行を実施しています。
そのため、毎月2,000円の積み立て（給与引き）を行っていただきます。
完全に仕事を忘れてリフレッシュしたり、違う部署の仲間と交流することで新しいビジネスアイデアのヒントを得ることもあるかもしれません。一緒に楽しみましょう！
■過去の実績
2020年・2022年：（新型コロナウィルス感染予防により中止）
2018年：社内事情により中止
2016年：台北
2014年：マカオ・香港
2012年：済州島
2010年：大分
2009年：宮崎
【資格手当】（※2025年1月改訂）
社員の有する資格に対し業務への重要性を考慮した上で、下記いずれか1つの手当を月額支給
◎1級建築士 ……………………50,000円
◎1級建築施工管理技士 ………30,000円
◎1級建築施工管理技士補 ……10,000円
◎1級建設業経理事務士 ………15,000円
◎2級建築士 ……………………15,000円
◎宅地建物取引士 ………………10,000円
◎1級土木施工管理技士 …………7,000円
◎2級建築施工管理技士 …………5,000円
◎2級建設業経理事務士 …………7,500円
◎インテリアコーディネーター…7,500円
◎2級土木施工管理技士 …………5,000円
◎建築積算士………………………7,500円
その他の資格についても、会社が必要と認めた場合は手当を支給する場合があります。
【健康診断および社員の健康増進に関わる補助金（健康経営優良法人認定）】
2021年から4年連続で「健康経営優良法人（中小企業法人部門）」の認定を取得しました。
健康経営優良法人認定制度は、地域の健康課題に即した取組や日本健康会議が進める健康増進の取組をもとに、特に優良な健康経営を実践している大企業や中小企業等の法人を顕彰する制度です。
具体的な施策として、年に1回の全社員を対象とする健康診断だけでなく、再検査にかかる経費の一部補助や、インフルエンザ予防接種費用の補助、マラソン・ロードバイクなど、スポーツに係わる大会への参加費用も、規定により補助金の支給対象となっています。
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